Research

01

環境DNA観測システムの構築

Target 01

Target 02

Target 03

ANEMONE(All Nippon eDNA Monitoring Network)は東北大が運営する世界最先端の環境DNA観測網です。観測データを公開するANEMONE DBは、比類ない生物多様性情報インフラへと成長しつつありあます。これを国際標準のシステムへと展開・成長させることで、国際的な広がりを持つサプライチェーン全体の生物多様性インパクト評価や、国際的な生物多様性経済戦略の立案を可能とする、高解像度の自然情報基盤が得られます。

研究開発リーダー

近藤倫生

東北大学大学院 生命科学研究科 統合生態研究室 教授

参画機関

大学等 東北大学、(公財)かずさDNA研究所、東京大学、筑波大学、北海道大学、琉球大学
企業等 NECソリューションイノベータ(株)、(一社)サスティナビリティセンター、ジャパンブルーエコノミー技術研究組合、日本郵船(株)、南三陸町、 (公社)日本山岳会

02

生物多様性観測手法の開発

Target 01

生物多様性観測は生態系の科学的理解に欠かせないインフラです。科学に基づく自然利用の最適化には、生態系の複雑さに見合った質・量のデータ取得が求められます。本研究開発課題ではこれを実現するべく、環境オミクス、音響、画像観測等を活用した高効率・高精度な生物多様性観測手法を開発するとともに、民間企業とも連携した観測体制を構築します。

研究開発リーダー

須賀 利雄

東北大学 大学院理学研究科 教授

参画機関

大学等 東北大学、(国研)海洋開発研究機構、筑波大学、東邦大学、北海道大学
企業等 日本郵船(株)、(株)KDDI総合研究所、(公社)日本山岳会

03

高度環境ゲノミクス解析技術開発

Target 01

自然の価値の源には、種多様性だけでなく種内の遺伝的多様性が含まれます。しかし遺伝的多様性は視覚的な把握が困難なため、簡便に見える化する技術開発が必要です。この課題に対応できる技術の一つとして、環境中のDNAやRNAを解析する環境ゲノミクス技術があり、幅広い生物種群の大規模情報獲得手法として大きく発展しつつあります。本研究開発課題では、ゲノムワイドDNAおよび環境DNA分析技術を中心に、種および遺伝的多様性に着目した自然の状態把握や最適・持続的利用に資する、超大規模情報を提供する環境ゲノミクス技術開発を行います。

研究開発リーダー

陶山 佳久

東北大学 大学院農学研究科 教授

参画機関

大学等 東北大学、(公財)かずさDNA研究所、京都大学
企業等 日本郵船(株)

04

生物多様性モデリング手法の開発

Target 01

環境DNAや音響観測、画像観測等で得られる大規模生物多様性データは、適切なデータ解析を施すことで、新たな生物多様性パターン・メカニズムの発見・検出、状態把握、分布予測や将来予測、制御に必要な情報獲得を可能にします。これら生態系観測データ解析技術は、生物多様性データ獲得技術と並んで、あらゆるネイチャーポジティブ技術の科学基盤です。

研究開発リーダー

Jamie M. Kass

東北大学 大学院生命科学研究科 准教授

参画機関

大学等 東北大学、(国研)国立環境研究所
企業等 NECソリューションイノベータ(株)、日本電気(株)

05

生物多様性評価手法の開発

Target 01

Target 02

ネイチャーポジティブに向けてお金やリソースを流すには、公共・企業の事業や商品、サービスの自然への正負のインパクトを評価し、これを適切に「見える化」する仕組み構築が欠かせません。自然の科学的価値評価は、グリーン/ブルーファイナンス、環境価値取引、TNFD枠組みにおける「優先地域の特定(Locate)」フェーズでの生態系の保全性・重要性・依存性等の評価、自然共生サイト選定過程での保全優先地域検討の際にも求められます。

研究開発リーダー

山北 剛久

海洋開発研究機構 地球環境部門 主任研究員

参画機関

大学等 (国研)海洋開発研究機構 [JAMSTEC]、(国研)国立環境研究所、東北大学
企業等 アミタホールディングス(株)、MS&ADインシュアランス グループ ホールディングス(株)、神奈川県環境科学センター、一社)コンサベーション・アライアンス・ジャパン(CAJ)、(株)佐久、(一社)サスティナビリティセンター、ジャパンブルーエコノミー技術研究組合 [JBE]、東北緑化環境保全(株)、日本生命保険(相)、日本電気(株)、南三陸町

06

ネイチャーポジティブ人材育成

Target 03

ネイチャーポジティブを支える人材には、生態学の他、農学、水産学、工学、経済学や金融、社会学、人間関係学、国際関係学、経営や起業の実践など、幅広い分野の知識と応用、実践力が必要です。企業・地域・大学・途上国など異なる対象者に対して、適材適所の人材が活躍できるよう、有効な教育プログラムを提供する教育システムが求められます。大学運営や教育制度など依存しない、拠点独自に運営可能で持続可能な教育プログラムも必要となります。

研究開発リーダー

太齋 彰浩

一般社団法人サスティナビリティセンター 代表理事

参画機関

大学等 東北大学、東京大学、琉球大学
企業等 認定NPO法人アースウォッチ・ジャパン [EWJ]、アミタホールディングス(株)、(一社)サスティナビリティセンター、パタゴニア・インターナショナル・インク日本支社